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荒井 容子
社会学部 社会学科
教授
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https://researchmap.jp/read0050707
経歴
■ 経歴
- 1996年04月 - 現在
法政大学社会学部助教授 社会教育概論、社会教育計画、 大学院社会科学研究科(「社会学特殊講義3」担当) - 1994年04月 - 1998年03月
東京都立大学非常勤講師 社会教育学特殊講義(「社会教育」計画担当) - 1994年04月01日 - 1998年03月01日
東京都立大学非常勤講師 社会教育学特殊講義(「社会教育」計画担当) - 1990年04月 - 1996年03月
都留文科大学非常勤講師 - 1990年04月 - 1996年03月
和光大学非常勤講師 - 1993年07月 - 1993年08月
埼玉大学社会教育主事講習講師 - 1990年04月 - 1992年03月
埼玉大学非常勤講師 - 1989年10月 - 1990年03月
立正大学非常勤講師 - 埼玉大学社会教育主事講習講師
- 1986年04月01日 - 1994年03月31日, 東京都立大学, 人文科学研究科, 教育学
- 1986年04月 - 1994年03月, 東京都立大学, 人文科学研究科, 教育学
- 1983年04月01日 - 1985年09月30日, 東京都立大学, 人文科学研究科, 教育学
- 1983年04月 - 1985年09月, 東京都立大学, 人文科学研究科, 教育学
- 1978年04月 - 1983年03月, 一橋大学, 社会学部, 社会学科
- 2006年12月 - 現在
理事, 日本公民館学会 - 2001年12月 - 現在
常任委員(国際担当 代表), 社会教育推進全国協議会 - 2013年12月 - 2021年12月
副委員長, 社会教育推進全国協議会 - 2011年10月 - 2013年09月
理事(研究担当), 日本社会教育学会 - 2006年12月 - 2010年11月
理事(副会長), 日本公民館学会 - 2003年05月 - 2004年10月
理事(副会長), 日本公民館学会 - 2002年10月 - 2003年09月
理事(年報担当), 年報編集委員会委員長, 日本社会教育学会 - 1995年04月 - 2003年04月
理事(研究担当), 全国社会教育職員養成研究連絡協議会 - 1999年10月 - 2002年09月
理事(研究担当), 日本社会教育学会 - 1999年02月 - 2001年12月
常任委員(研究調査部 特別出版担当), 社会教育推進全国協議会 - 1996年12月 - 1999年09月
公民館50周年記念特別年報編集委員, 日本社会教育学会 - 1997年09月 - 1999年01月
常任委員(集会交流部 部長1997/09-1999/09), 社会教育推進全国協議会 - 1994年02月 - 1997年08月
常任委員(研究調査部部長), 社会教育推進全国協議会 - 1993年06月 - 1995年03月
研究担当幹事, 全国社会教育職員養成研究連絡協議会 - 1986年04月 - 1994年01月
研究調査部部員, 社会教育推進全国協議会 - 1991年11月 - 1993年10月
研究担当幹事, 日本社会教育学会 - 1989年05月 - 1989年10月
年報担当幹事, 日本社会教育学会
研究活動情報
■ 論文
- 社会教育法第23条第1項第一号「誤記」問題-e-Gov、そして立法時「官報」誤記が訂正されない問題-
荒井容子
『月刊社会教育』, 2023年10月 - 社会教育の運動・実践分析から国際的な成人教育運動の研究へ
荒井容子
『月刊社会教育』, 2023年01月
筆頭著者, ラスト(シニア)オーサー, 責任著者 - 『COVID-19 対応に伴う社会教育職員 (公民館・図書館・博物館等 )の雇用・勤務状況への影響に関するアンケート調査』(6月16日~7月17日)の実施と結果の概要
荒井容子
『月刊社会教育』, 2020年11月
筆頭著者 - ユネスコ第6回国際成人教育会議中間総括会議(スウォン)とコミュニティ・ラ-ニングセンターをめぐる議論 -ドイツ成人教育協会国際部主催のサイドイベントに注目して-
荒井容子
日本公民館学会年報, 2018年12月10日, [招待有り] - 社会の矛盾を問う力は『学び』からつくりだされる
荒井容子
『月刊社会教育』, 2018年07月01日 - 保谷市時代、1990年代の柳沢公民館運営審議会委員として, 市民を生き生きとさせた柳沢公民館運営審議会の様子をふりかえる
荒井容子
『西東京市柳沢公民館30周年記念誌, 2018年03月31日, [招待有り] - ユネスコ第6回国際成人教育会議中間総括会議(the 6th CONFINTEA Mid-Term Review 2017)参加報告
荒井容子
日本公民館学会「学会通信」, 2018年02月15日 - 第3編-2 社会教育・生涯学習の国際的動向(国際機関・組織)
荒井容子
『社会教育・生涯学習ハンドブック』, 2017年10月10日 - 公共施設再編問題と社会教育施設をめぐる住民運動・市民運動
荒井容子
『月刊社会教育』, 2016年09月01日 - 学ぶ喜び、生きる喜びを支える公民館
荒井容子
『月刊社会教育』, 2016年04月01日 - ICAE(イカエ)第9回世界大会・総会 参加報告
ICAE(イカエ)第9回世界大会・総会 参加報告
「社全協通信」, 2016年03月30日 - Contradictions of Recent Policies and Challenges of Movements for Social Education in Japan
法政大学資格課程『資格課程年報』, 2015年03月15日 - 教員の不当解雇と裁判闘争―身近な人の異議申し立てを支える
田中優子; 法政大学社会学部; 社会を変えるための実践論; 講座
『そろそろ「社会運動」の話をしよう』, 2014年10月10日 - 「自由な『学び』を支える社会教育制度の再構築に向けて ―原点は『学び』を支える社会教育制度の普遍的価値―」
『月刊社会教育』, 2014年07月01日 - 「『市民活動資料』センターと市民運動を支える社会教育」
『大原社会問題研究所雑誌』, 2014年04月25日 - Social Education and Kominkan
Miho Tokiwa-Fuse
Human Right Education in Asia-Pacific, 2013年 - 「成人教育運動の国際的展開」を追い続けて気づかされたこと
教育実践検討会編『問い続けるわれら―生涯学習人として生きる』第2集, 2012年04月01日 - (特別報告『ユネスコ第6回国際成人教育会議(CONFINTEA Ⅵ)の成果と今後の課題』)報告Ⅲ 市民社会組織(CSO)『第6回国際成人教育会議のための国内「草の根会議」』の立場から
日本社会教育学会紀要, 2011年06月04日 - 社会教育法と国際的動向
社会教育推進全国協議会「社全協ブックレット」(N0.4 社会教育法60年-権利としての社会教育を活かす), 2010年08月28日 - 第6回国際成人教育会議(CONFINTEA Ⅵ)のための国内『草の根会議』と市民社会組織(CSOs:Civil Society Organization)レポート
日本社会教育学会紀要, 2010年06月03日 - 成人教育運動の国際的連帯(4) -第6回国際成人教育会の本会議(ベレン会議)の概要と日本国内の動き-
『月刊社会教育』, 2010年05月 - 第6回国際成人教育会議と社会教育職員制度構築(改革)
全国社会教育職員養成連絡協議会 紀要
『社会教育職員研究』, 2010年05月 - 成人教育運動の国際的連帯 (3)-第6回国際成人教育会議に向け五つのと準備会議討議成果の瞥見-
『月刊社会教育』, 2009年05月 - 成人教育運動の国際的連帯 (2)-国際成人教育会議の沿革と第六回準備会議の概要-
『月刊社会教育』, 2009年02月 - 発題 現代公民館の実践分析の視点をどうつかむか
日本公民館学会
『日本公民館学会年報 特集:現代公民館の実践分析の視点』, 2008年11月 - 成人教育運動の国際的連帯-ユネスコ第6回国際成人教育会議に向けて-
『月刊社会教育』, 2008年10月 - 国際成人教育協議会(ICAE)の課題意識発展の過程 -成人教育運動の国際的展開に関する研究(1)-
法政大学社会学部紀要
『社会志林』, 2007年12月 - コミュニティをめぐる諸政策の動向と公民館
日本公民館学会
『日本公民館学会年報 特集:問い直される公共性と公民館』, 2007年11月 - 公民館の可能性-本来の力を生かす-
『月刊社会教育』, 2007年10月 - 「カナダの成人識字教育者たち -困難な中、実践のための研究運動を切り開く-」
『月刊社会教育』, 2006年04月 - 日本における社会教育職員制度が直面している課題
月刊社会教育, 2002年09月 - 「住民参加」を重視した自治体独自の社会教育関連条例・制度づくりの意味
日本社会教育学会紀要, 2002年06月 - 大学における社会教育職員養成に関する研究 -社養協でのこれまでの研究(1)-
社会教育職員研究(全国社会教育職員養成研究連絡協議会 研究紀要), 2002年04月 - 教育における『共同性』・『公共性』・『地域性』関係の歴史的検討
21世紀の教育改革の課題-教育における公共性と共同性-その2 (現代生涯学習研究セミナ-記録), 2001年03月 - 市区町村社会教育職員の任採用をめぐる問題~実態調査から見えてくる問題点と研究課題~
『社会教育職員研究』第7号全国社会教育職員養成研究連絡協議会, 2000年04月 - 公民館の設置特性と機能変容に関する研究 1―東京都多摩地区における公民館の設置特性1―
『社会志林』第46巻第3-4号 法政大学社会学部, 2000年03月
- 座談会 若者たちからみた『民主主義』, -90年代生まれの育ち、学び、労働、運動の体験から
『月刊社会教育』, 2020年06月 - ASPBA(アスベ)50周年記念大会-Festival of Learning-参加報告 -国の枠を超えた政策の批判と創造、運動の創造・支援に勇気をもらう-
社会教育推進全国協議会
「社全協通信」, 2015年11月25日 - ウルグアイのメモリアルミュージアム -軍事独裁政権による市民弾圧と抵抗の歴史を記録に残す試み
市民アーカイブズ多摩
「アーカイブ通信」, 2015年11月01日 - 解説「成人教育の発展に関する勧告」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 解説「カナダの成人教育・生涯学習」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 解説「国際成人教育協議会」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 解説「ユネスコ『大衆の文化的生活への参加及び寄与を促進する勧告』」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 解説「ハンブルク宣言」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 解説「ユネスコ国際成人教育会議」
社会教育・生涯学習辞典編集委員会
『社会教育・生涯学習辞典』, 2012年11月30日 - 自治体『社会教育』施策の変質をどう考えるか
NPO法人多摩住民自治研究所編『緑の風』, 2012年10月01日 - 社会教育・生涯学習の国際的動向(国際機関・欧米)(第3編-2)(解説・解題・資料選定・翻訳)
『社会教育・生涯学習ハンドブック』第8版, 2011年07月30日 - いきいと発展する未来のために、成人の学習・教育の力と可能性を活かすベレン行動枠組み(翻訳)
常葉-布施美穂・河野明日香・小荒井理恵
『社会教育・生涯学習ハンドブック』第8版, 2011年07月30日 - セリ-タ・エ-カ-「CONFINTEAへの取り組みでICAE(イカエ)がとった戦略としてのFISC(フィスク)」(翻訳)
『月刊社会教育』, 2010年05月 - モハメド・マンタティン・タンヴィ「アジア南太平洋の市民社会組織がCONFINTEAⅥへの参加によって経験したこと-ASPBAE(アスベ)の視点から-」(翻訳)
『月刊社会教育』, 2010年05月 - Recent Government Policy of Outsourcing Adult Education in Japan
DVV International(Institut fur Internationale Zusammenarbeit des Deutschen Volkshochshhul-Verbandes
Adult Education and Development, 2007年07月 - 第5回国際成人教育会議中間総括会議(バンコク)参加報告 ―各国の成人教育関係者、国際組織の協力による成人教育の推進をめざして―
荒井容子・大島秀樹・國信潤子・中藤洋子・福田紀子・宇都宮文子
月刊社会教育, 2004年01月 - 成人の学習 民主的市民の形成と地球規模の行動への鍵オチョ・リオス宣言-国際成人教育協議会(ICAE)第六回世界大会宣言
藤田秀雄・野元弘幸・荒井容子
月刊社会教育, 2002年01月 - ポ―ル・ベランジャ―: 創造的市民形成と全ての人による学習権の行使~言葉を行動へ~
月刊社会教育, 2002年01月 - 書評:藤田秀雄編著『ユネスコ学習権宣言と基本的人権』(教育史料出版会)
『月刊社会教育』No.547 国士社, 2001年05月 - 座談会 地域・人びとの意識の変化と社会教育実践の課題
金田光正、島田秀雄、谷岡重則、鈴木恵子、荒井容子(企画・司会)
月刊社会教育, 2001年01月 - 社会教育学体系化・理論化に対する評価と実践分析評価軸の硬直化への危惧-『講座 主体形成の社会教育学』(全四巻)へのコメント-
『教育における公共性と協同性』第11回現代生涯学習研究セミナー記録集, 1999年08月 - 書評:「民衆理性」「民衆芸術」「民衆倫理」に向かう学習・文化活動論―北田耕也『自己という課題―成人の発達と学習・文化活動』学文社
『教育』№641、国土社, 1999年07月 - 全国調査にみる社会教育職員の任採用の実態―任採用研究部会 中間報告―
『社会教育職員研究』第6号、全国社会教育職員養成研究連絡協議会, 1999年04月 - 「成人の学習に関するハンブルク宣言」解説―合意と課題
『月刊社会教育』№514、国土社, 1998年09月 - 「省令改正にともなう生涯学習概論の取扱いに関するアンケート」結果から
『社会教育職員研究』第5号全国社会教育職員養成研究連絡協議会, 1998年04月 - 社会教育実践研究への問い
『問い続けるわれら』教育実践検討会編集・発行, 1998年03月 - 座談会(司会・解説):「おもしろいぞ運営審―2号委員の語る、体験、発見、夢―」
『月刊社会教育』No.507、国土社, 1998年02月 - 翻訳:「<ユネスコ第五回国際成人教育会議宣言>成人の学習に関するハンブルク宣言」 原文:The Hamburg Declaration on Adult Education 原著者:FifthInternational Conference on Adult Education
『月刊社会教育』No.504、国土社, 1997年12月 - 第五回国際成人教育会議に参加して
『月刊社会教育』No.502、国土社, 1997年10月 - 公民館研究の視点と方法-「教育機関」論からの課題提起-
日本社会教育学会6月集会、於東洋英和女学院大学, 1997年06月 - 「省令改正にともなう生涯学習概論の取扱いに関するアンケート」結果から
全国社会教育職員養成連絡協議会第7回研究大会、於早稲田大学, 1997年04月 - 座談会(司会):「生涯学習審議会答申をどう読むか」
『月刊社会教育』No.439、国土社, 1997年01月 - 地域における新しい「人間関係」の構築と公民館
『月刊社会教育』No.491、国土社, 1996年12月 - 対談「『評価』と『学習権』をめぐって」
『月刊社会教育』No.489、国土社, 1996年10月 - 「下伊那テーゼ」、「公民館三階建論」の社会教育実践思想における階層把握と、時代状況との関係
『地域再建の主体形成と生涯学習』第8回現代生涯学習研究セミナー運営委員会, 1996年06月 - 「下伊那テーゼ」の実践思想と実践「方法」―一つの視点から-
『地域再建の主体形成と生涯学習』第8回現代生涯学習研究セミナー運営委員会, 1996年06月 - 『保谷市生涯学習計画推進について』と奥津報告をめぐる議論へのコメント
『地域再建の主体形成と生涯学習』第8回現代生涯学習研究セミナー運営委員会, 1996年06月 - 柄沢清太郎著 『北信濃の人々の学びあい 山ノ内町の成人学習と実践』を読んで
『地域生涯学習の「主体」形成 (2)』第7回現代生涯学習研究セミナー記録集, 1995年09月 - 公営集合住宅をかかえる地域における生活と教育に関する調査研究
東京都立大学「現代と教育実践」研究グループ, 1995年03月 - 公民館史研究の視点と方法 ―「地域」と「教育機関」―
『公民館史研究』第2号、公民館史研究会紀要, 1995年02月 - 中国成人教育国際シンポジウ ムと中国東北地方の旅
『月刊社会教育』No.451、国土社, 1993年11月 - 社会教育職員専門職化に関する原理的研究
日本社会教育学会第40回研究大会、於東京都立大学, 1993年10月 - 都道府県の独自性はどう生かせるか―都道府県生涯学習審議 会条例等にみる特徴―
『月刊社会教育』No.435、国土社, 1992年08月 - 「学習」はどのように問い直 されてきたか―「おとなの学び」 のあり方をめぐるこれまでの議論―
『日本の社会教育実践1992』社会教育推進全国協議会, 1992年08月 - 社会教育実践概念および社会教育実践分析視覚の検討
『社会教育研究』No.11、社会教育推進全国協議会, 1992年08月 - 東京都コミュニティカレッジ構想と都民カレッジ
日本社会教育学会『紀要』No.28, 1992年06月 - 川崎市における地域教育計画と地域教育運動-自治体教育計画の構想化における住民の計画主体形成への課題-
東京大学教育学部教育行政学研究室『紀要』第11号, 1991年08月 - 「ユネスコ学習権宣言」と日本の課題
『消費者ネットワーク』No.18 全国消費者団体連絡会, 1990年09月 - 書評:地域文化運動から時代を問う 佐藤一子『文化協同の時代―文化的享受の複権』青木書店―
『季刊現代と教育』No.14 桐書房, 1990年07月 - 1990年度社会教育研究の動向
日本社会教育学会『紀要』No.26, 1990年06月 - 東村山市における学級・講座の展開 ―住民企画の学級・講座の意味―
『現代成人学習内容論』日本社会教育学会年報 「日本の社会教育」第33集, 1989年10月 - 生涯学習論をめぐる国際動向
『婦人白書 1989』日本婦人団体連合会編 ほるぷ出版, 1989年09月 - 学習観の形成と社会教育実践
日本社会教育学会『紀要』No.25, 1989年06月 - 翻訳:「教育と国際関係と協同」 原書:Education, international relations and cooperation 原著者:Ettore Gelpi
『月刊社会教育』国土社 No.389, 1989年01月 - 「権利としての社会教育」理念の深化と地域生涯学習計画への期待
『月刊社会教育』No.387 国土社, 1988年11月 - ジェルピ氏に関する邦文参考文献
『生涯教育のアイデンティティ』エイデル研究所, 1988年09月 - 社会教育実践における職員と住民参加の問題
『教育科学研究』第7号 東京都立大学教育学研究室紀要, 1988年05月 - 翻訳:「開発の立て役者と墓掘り人」 原文:Acteurs et fossoyeurs du development 原著者:Ettore Gelpi
『ジェルピ博士来日講演会資料』一橋大学 教育社会学共同研究室, 1987年06月
- 『そろそろ「社会運動」の話をしよう』
田中優子+法政大学社会学部「市理解を変えるための実践論」講座, 分担執筆
明石書房, 2014年10月10日, 査読無し - 『問い続けるわれら―生涯学習人として生きる』第2集
教育実践検討会, 分担執筆
教育実践検討会, 2012年04月01日, 査読無し
9784998064015 - 『社会教育・生涯学習ハンドブック』第8版
社会教育推進全国協議会, 分担執筆
エイデル研究所, 2011年07月30日, 査読無し
9784871684811 - 『日本の社会教育・成人教育 最近12 年の政策・実践・運動:分析と提言 『日本の社会教育・成人教育 最近12 年の政策・実践・運動:分析と提言-第6回国際成人教育会議(CONFINTEAⅥ)に向けた 市民社会組織からの報告- 』
ユネスコ第6回国際成人教育会議のための国内「草の根会議」, 共著
ユネスコ第6回国際成人教育会議のための国内「草の根会議」デジタル版 http://prof.mt.tama.hosei.ac.jp/~yarai/JDGMCON6/CSOsREPfinaljpcore100321.pdf, 2009年11月, 査読無し - Social Education/Adult Education in Japan Policies, Practices and Movements during the last 12 years: Analysis and Recommendations -A Report from Civil Society Organizations to the Sixth International Conferencefor Adult Education (CONFINTEAⅥ)- (CSOs re
Japanese Domestic; Grass-roots Meeting for; CONFINTEA VI, 共著
Japanese Domestic Grass-roots Meeting for CONFINTEA Ⅵ Digital http://prof.mt.tama.hosei.ac.jp/~yarai/JDGMCON6/CSOsREPfinalencore100107.pdf, 2009年11月, 査読無し - 『学習の自由と教育の権利を発展させるために -2006年教育基本法をどう読むか-』
社会教育推進全国協議会, 分担執筆
社会教育推進全国協議会, 2007年07月, 査読無し - 社会教育・生涯学習ハンドブック 第7版
朝岡幸彦、姉崎洋一、荒井容子、生田周二、岩佐克彦、上田幸夫、上野景三、内田純一、大串隆吉、大嶋茂男、太田政男、小木美代子、奥田泰弘、尾崎正峰、片岡了、君塚仁彦、草野滋之、小林繁、小林文人、小林平造、櫻井常也、島田修一、末本誠、鈴木敏正、立柳聡、田中萬年、辻浩、長澤成次、中藤洋子、野元弘幸、松田武雄、宮崎隆志、宮島敏、矢口悦子、山口源治郎、山本健慈, 分担執筆
エイデル研究所, 2005年05月, 査読無し - 現代教育改革と社会教育(「講座 現代社会教育の理論」第1巻)
姉崎洋一、牧野篤、伊藤正純、立田慶裕、高橋満、荒井容子、長澤成次、上野景三、国生寿、石井山竜平、松田武雄、南里悦史、太田政男、木村純、島田修一, 分担執筆
東洋館出版, 2004年09月, 査読無し - 社会教育関連法の現代的検討
荒井容子、長澤成次、石井山竜平、櫻井常矢、中藤洋子、宮島敏、田中萬年、瀧端真理子、山口源治郎、松田武雄、上野景三、伊藤長和、矢口徹也、尹敬勲、黒柳修一、藤村好美, 共著
東洋館出版, 2003年09月, 査読無し - 生涯学習・男女共同参画にかかわる意識調査 報告書
単著
東京都八王子市, 2003年03月, 査読無し - 社会教育法を読む
朝岡幸彦、姉崎洋一、荒井容子、石井山竜平、上田幸男、内海和雄、内田純一、大串隆吉、片岡了、片野親義、金田光正、木村光夫、草野滋之、後藤祥夫、小林繁、佐藤進、谷岡重則、辻浩、手島勇平、徳田五十六、長澤成次、新堀敏男、野々村恵子、野元弘幸、原敬一、細山俊男、松田武雄、水谷正、山口源治郎、由里洋子, 編者(編著者)
社会教育推進協議会, 2003年03月, 査読無し - 21世紀の生涯学習関係職員の展望-養成・任採用・研修の総合的研究-
赤尾勝己、新井浩子、荒井容子、飯塚浩子、入江直子、上杉孝實、上田幸夫、内田和浩、打越雅祥、片岡了、木全力夫、木村光夫、小林繁、佐藤進、島田修一、野元弘幸、久田邦彦、藤田秀雄、星山幸男、三輪健二、村田晶子、元木健、矢口徹也、山本和代、渡辺正、大槻宏樹, 分担執筆
多賀出版, 2002年02月, 査読無し - 社会教育・生涯学習ハンドブック 第6版
朝岡幸彦、浅野かほる、姉崎洋一、荒井容子、岩佐克彦、上田幸夫、上野敬三、内田純一、大串隆吉、大嶋茂男、大前哲彦、小木美代子、奥田泰弘、君塚仁彦、草野滋之、小林繁、小林文人、小林平造、佐藤一子、島田修一、末本誠、鈴木敏正、田中萬年、辻浩、長澤成次、中藤洋子、野元弘幸、増山均、松岡要、松田武雄、宮崎隆志、宮島敏、村上博光、村田和子、森川貞夫、山本健慈, 分担執筆
エイデル研究所, 2000年08月, 査読無し - 生涯学習関係職員養成の総合的研究
分担執筆
文部省科学研究費補助金(基盤研究B)研究成果報告書, 2000年03月, 査読無し - 現代公民館の創造-公民館50年の歩みと展望
分担執筆
東洋館, 1999年09月, 査読無し - 教育、地方分権でどうなる
分担執筆
国土社, 1999年04月, 査読無し - 現代日本の社会教育-社会教育運動の展開
分担執筆
エイデル研究所発行, 1999年02月, 査読無し - 改訂 社会教育・生涯学習ハンドブック
分担執筆
エイデル研究所, 1995年11月, 査読無し - 『社会教育に関する調査報告書』
分担執筆
生涯学習調査研究会 ・保谷市教育委員会, 1994年03月, 査読無し - 『蕨市民の生涯学習に関する意識調査報告書』
分担執筆
埼玉大学生涯学習研究会 蕨市教育委員会, 1992年03月, 査読無し - 『多摩圏の総合的研究―地域社会の近代化・都市化と民衆―』
分担執筆
一橋大学社会学部, 1986年03月, 査読無し
- The Question to the existed stance of international movements for adult education to local movements under the global neoliberal policy
European Society for Research on the Education of Adults (ESREA) 9th Triennial European Research Conference, 2019年09月20日, European Society for Research on the Education of Adults - The Question to the existed stance of international movements for adult education to local movements under the global neoliberal policy
World Education Research Association(WERA) 2019_ Focal Meeting in Tokyo, 2019年08月08日, 世界教育学会 - What is the Purpose of international Movement for Adult Education? -historical analysis on the World Association, CONFINTEA and ICAE
Canadian Sutdy Association for Adult Education (CASAE) the 38th Annual Conference, 2019年06月01日 - The contradictive structure of Adult Education and Learning Policies under the privatization and community development policy in Japan
Forth Conference of the European Society for Research on the Education of Adults (ESREA) Network Policy Study in Adult Education (PSAE), 2019年05月18日, the European Society for Research on the Education of Adults (ESREA) Network Policy Study in Adult Education (PSAE) - 成人教育に関する国際的運動の展開におけるリージョン組織の意味-国際成人教育協議会及びそのリージョン組織の発展過程を事例として-
荒井容子
日本社会教育学会第65回研究大会自由研究発表, 2018年10月06日, 日本社会教育学会 - 『公民館再編』とは何か――改めて考える (課題研究1 公民館再編研究)
荒井容子
日本公民館学会2017年7月集会, 2017年07月08日 - Can we advance the value of Peace Constitution under the dull reaction against the militarization in our society? ―asking from Japan with the confusing situation
荒井容子
国際成人教育協議会 第9回世界大会, 2015年06月12日, 国際成人教育協議会 - 社会教育・生涯教育をすすめる体制、その中での国と地方の関係 グローバル化社会の中での日本の社会教育政策推進方法の現状と問題 ―「ガバナンス」論に代えて―
第5回日韓学術交流研究大会, 2013年10月18日, 日本社会教育学会・韓国平生教育学会 - 国際成人教育協議会 世界大会の展開-成人教育運動の国際的展開における意味
第60回研究大会, 2013年09月28日, 日本社会教育学会 - Contradiction of Recent Policies and Challenges of Movements for Social Educarion and /or Lifrlong Education I Japan
2013 Seminar, 2013年09月13日, East Asian for Adult Education - 公民館『首長部局』移管(含 補助執行、指定管理者)問題 ―全国調査と岡山調査の経過報告―
第11回研究大会, 2012年12月01日, 日本公民館学会 - 国際会議と市民社会組織の運動―社会変革につなげる手法の発展
日本社会教育学会第59回研究大会 ラウンドテーブル「グローバルに連帯する社会教育」, 2012年10月08日, 日本社会教育学会 - A short contribution about the current situation in Japan and the debates around nuclear enegy and Climate Change
ICAE Gender and Education Global Consultation “GEO contribution to build a World Worth Living In” at Stadionmassan at Malmo, Sweden, 2011年06月14日, ICAE Gender and Education Global Consultation - 今、公民館に何を一番期待するのか-公民館の可能性をさぐる-
日本公民館学会7月集会, 2010年07月24日, 日本公民館学会 - ユネスコ第6回国際成人教育会議(CONFINTEAⅥ)の成果と今後の課題 市民社会組織(CSO) 第6回国際成人教育会議(CONFINTEA VI)のための国内『草の根会議』 の立場から
日本社会教育学会6月集会, 2010年06月05日, 日本社会教育学会 - 第6回国際成人教育会議を振り返って CONFINTEA Ⅵ の成果と課題
国立教育政策研究所
成人教育に関する国際セミナ-post-confintea Ⅵ -第6回国際成人教育会議の成果と課題-, 2010年02月19日, 国立教育政策研究所 - 第6回国際成人教育会議(CONFINTEA VI)のための国内『草の根会議』と 市民社会組織(CSOs: Civil Society Organizations)ナショナル・レポート
日本社会教育学会6月集会, 2009年06月09日, 日本社会教育学会 - 第6回国際成人教育会議(CONFINTEA VI)のための国内『草の根会議』と市民社会組織(CSOs: Civil Society Organizations)ナショナル・レポート
日本社会教育学会
日本社会教育学会6月集会 特別報告会:「ユネスコ第6回国際成人教育会議(CONFINTEA VI)を控えて」於 横浜国立大学, 2009年06月06日 - ユネスコ国際成人教育会議の展開-成人教育運動の国際的展開における意味
日本社会教育学会
日本社会教育学会第55回研究大会, 2008年09月20日, 日本社会教育学会 - 発題 現代公民館の実践分析の視点をどうつかむか
日本公民館学会
日本公民館学会 第6回研究大会 千葉県浦安市, 2007年12月01日 - Outsourcing of the management of public adult education institution in Japan:―It will be dangerous to invade the light to learn andthe authentic freedom of adult education and learning, won’t it?-
ICAE the 7th World Assembly the Commission―Adult education: Organization and financing― Nairobi, Kenya, 2007年01月30日 - 成人教育の発展における国際ネットワ-クの意義 -国際成人教育協議会(ICAE)の運動史における課題意識発展を素材として-
日本社会教育学会
第53回研究大会自由研究発表 於 福島大学, 2006年09月09日 - The event coordinated by ICAE (International Council for Adult Education) in 5th WSF and it’s purpose WSF from an adult education perspective The event coordinated by ICAE (International Council for Adult Education) in 5th WSF and it’s purpose ―observed from the contact person of JAPSE, one of member organizations of ICAE
OISE(Ontario Institute of Study on Education); Toronto; Canada
《5th World Social Forum: Moving Forward for Port Alegre to Toronto》, 2005年03月11日 - The event coordinated by ICAE (International Council for Adult Education) in 5th WSF and it’s purpose WSF from an adult education perspective The event coordinated by ICAE (International Council for Adult Education) in 5th WSF and it’s purpose ―obs
OISE(Ontario; Institute of; Study on Education; Toronto, Canada
《5th World Social Forum: Moving Forward for Port Alegre to Toronto》, 2005年03月11日 - Violation of Freedom of Learn -the Cases of Violation of Right to Learn in Japan
the 5th World Social Forum,in Porto Alegre, Brazil (Workshop:The Right of Action of the Right to Learn), 2005年01月30日 - 「『住民参加』を重視した自治体独自の社会教育関連条例・制度づくりの意味―2年間のプロジェクト研究をふまえて―」
日本社会教育学会第48回研究大会 於 中央大学, 2001年09月24日 - 市区町村社会教育職員の任採用をめぐる問題 ―実態調査から見えてくる問題点と研究課題―
全国社会教育職員養成研究連絡協議会 第12回研究大会 於 早稲田大学, 1999年11月27日 - 東京都の多摩地区における公民館設置の特徴-地域社会教育制度の展開に関する研究 1-
日本社会教育学会第46回研究大会、於早稲田大学, 1999年09月11日 - 全国調査にみる社会教育職員の任採用の実態―任採用部会中間報告―
全国社会教育職員養成研究連絡協議会第10回研究大会、於早稲田大学, 1998年11月14日
- 2005年 - 現在
Canadian Association for the Studies of Adult Education - 2003年 - 現在
日本公民館学会 - 1993年 - 現在
全国社会教育職員養成研究連絡協議会 - 1983年 - 現在
日本教育学会 - 1983年 - 現在
日本社会教育学会 - 1981年 - 現在
社会教育推進全国協議会
- 東京都保谷市の社会教育に関する市民意識調査
1993年 - 現在 - 公営集合住宅をかかえる地域における生活と教育に関する調査研究
1992年 - 現在 - 埼玉県蕨市の生涯学習に関する市民意識調査
1991年 - 現在
- 西東京市公民館運営審議会委員
その他
2021年05月01日 - 現在 - 町田市生涯学習センタ-運営協議会委員
その他
2020年04月01日 - 2022年03月31日 - A voting representative in Japan,of ASPBAE (Asian South Pacific Association for Basic and Adult Education)
その他
2020年08月03日 - 2020年12月11日 - 相模原市総合計画審議会委員
その他
2017年06月20日 - 2019年06月19日 - 相模原市総合計画審議会委員
その他
2015年06月11日 - 2017年06月19日 - A voting representative in Japan,of ASPBAE (Asian South Pacific Association for Basic and Adult Education)
その他
2016年07月 - 2016年11月