台湾による外国人労働者受入システムの特徴とその制度的汎用性　　　　　　　　　　　　　　　
『台湾の外国人労働者受入れに関する調査研究報告書』（財団法人連合総合生活開発研究所）, 2004年

ハローワーク（公共職業安定所）の役割は何か　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌（No.525）』独立行政法人労働政策研究・研修機構, 2004年

The Role,Scale,and Responsibilities of the Human Resource Industry　　　　　　　　　　　　　　　
Japan Labor Review(vol.1,no.3,Summer 2004), 2004年

The Role,Scale,and Responsibilities of the Human Resource Industry　　　　　　　　　　　　　　　
Japan Labor Review(vol.1,no.3,Summer 2004), 2004年

外国人労働者の雇用に関するパネルデータの分析　　　　　　　　　　　　　　　
文部科学省科学研究費助成金補助金・特定領域研究B 「世代間利害調整に関する研究」 ディスカッションペーパーNo.94, 2002年

労働市場サービスの現状と課題　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌(No.506）』日本労働研究機構, 2002年

「人材紹介」 ビジネスと中高年ホワイトカラー　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構, 2001年

労働者派遣データベース構築事業における今後の課題　　　　　　　　　　　　　　　
『派遣元事業所データベースの構築に係る調査研究報告書』 社団法人日本人材派遣協会, 2001年

ホワイトカラー職業紹介ビジネスの構造と課題　　　　　　　　　　　　　　　
『経済と労働 （2000―Ⅱ）』 東京都労働経済局, 2001年

求人広告で見る労働市場の現状　　　　　　　　　　　　　　　
『日経・広告手帖 （2001年4月号』 日本経済新聞社, 2001年

労働者派遣事業の過去、現在と将来　　　　　　　　　　　　　　　
『勤労よこはま （2001年9月号）』 横浜市労働情報センター, 2001年

労働需給調整制度の構造と規制緩和政策　　　　　　　　　　　　　　　
一橋大学博士論文 社研・第70号（一橋大学大学院社会学研究科）, 2001年

外国人定住化に伴う自治体の行政施策　　　　　　　　　　　　　　　
『外国人労働者の定住化の現状と課題』 雇用・能力開発機構, 2000年

これからの公共職業紹介　　　　　　　　　　　　　　　
『ジュリスト （No.1173）』 有斐閣, 2000年

“ホワイトカラー人材派遣”の現在　　　　　　　　　　　　　　　
『JIL@Work （Vol.4）』 日本労働研究機構, 2000年

受け入れ企業における技術・技能研修の形式化　　　　　　　　　　　　　　　
『海外研修生・技能研修生に対する技術・技能教育』 財団法人国際研修協力機構, 1999年

高齢者雇用のパターンとその論点　　　　　　　　　　　　　　　
『高齢社会における地域産業・中小企業のあり方に関する調査研究』 財団法人産業研究所, 1999年

雇用環境の変化と下請中小企業の熟練伝承システム　　　　　　　　　　　　　　　
『下請中小企業における経営資源の効果的継承』 財団法人機械振興協会経済研究所, 1999年

地域雇用開発とは何か？　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成11年5月号）』 財団法人雇用情報センター, 1999年

わが国の職業紹介制度は今後10年が勝負である　　　　　　　　　　　　　　　
『Works （No.36）』 リクルート・ワークス研究所、株式会社リクルート, 1999年

人材ビジネス・量的拡大より質的変革を　　　　　　　　　　　　　　　
日本経済新聞平成11年11月1日朝刊「特集・21世紀市場創造」, 1999年

労働者派遣法・職業安定法改正の理想と現実　　　　　　　　　　　　　　　
『関西経協 （1999年12月号）』 関西経営者協会, 1999年

労確法活用で念願の高卒者獲得に成功　　　　　　　　　　　　　　　
『商工ジャーナル （1998年03月号）』 ㈱日本商工経済研究所, 1998年

構造変化と東京の地域雇用問題　　　　　　　　　　　　　　　
『経済と労働 （1997・経済労働合併号）』 東京都労働経済局, 1998年

事業別の事例研究・E社・昇降機事業　　　　　　　　　　　　　　　
『日系電機企業の海外進出と国内産業・雇用への影響』 電機連合総合研究センター, 1998年

インターネットがハローワークを駆逐する？（上）　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成10年9月号）』 財団法人雇用情報センター, 1998年

インターネットがハローワークを駆逐する？（下）　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成10年10月号）』 財団法人雇用情報センター, 1998年

日系人労働者の帰国後と出稼ぎ意識の変化　　　　　　　　　　　　　　　
『国際人流 （第139号）』 財団法人入管協会, 1998年

職業紹介制度・世界はILO原則の放棄に向かっている　　　　　　　　　　　　　　　
『週刊エコノミスト・臨時増刊』 毎日新聞社, 1997年

規制緩和の進展と公共職業紹介部門のあり方　　　　　　　　　　　　　　　
『JILリサーチ （No.30）』 日本労働研究機構, 1997年

（労働調査ノート） 職業紹介制度の規制緩和　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌 （No.448）』 日本労働研究機構, 1997年

会員社における求人広告業務の現状　　　　　　　　　　　　　　　
『求人広告統計調査研究業務に係る中間報告書』 社団法人全国求人情報誌協会, 1996年

地域雇用開発における施策具体化の視点　　　　　　　　　　　　　　　
『労働時報 （Vol.572）』 労働省広報室, 1996年

利用者ニーズとハローワークの情報化　　　　　　　　　　　　　　　
『職業安定広報 （1996年8月号）』 労働省職業安定局, 1996年

産業空洞化と製造業　　　　　　　　　　　　　　　
『季刊労働法 （179号）』 総合労働研究所, 1996年

情報化の進展と公共職業安定機関の機能　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌 （No.437）』 日本労働研究機構, 1996年

民営職業紹介業者か、ハローワークか？　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成8年12月号）』 財団法人雇用情報センター, 1996年

（労働統計の現状と課題） 出入国管理統計　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌 （No.419）』 日本労働研究機構, 1995年

中小企業の新規創成と雇用問題・人的資源　　　　　　　　　　　　　　　
『中小企業の創成と生産システムの国際展開』 財団法人機械振興協会経済研究所, 1995年

産業空洞化と地域産業振興策のあり方　　　　　　　　　　　　　　　
『JILリサーチ （No.21）』 日本労働研究機構, 1995年

日系人労働者の需給システムと就労経験　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構, 1995年

（労働調査ノート） 産業空洞化と製造業　　　　　　　　　　　　　　　
『日本労働研究雑誌 （No.424）』 日本労働研究機構, 1995年

製造業における国際分業化の構造要因　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成7年12月号）』 財団法人雇用情報センター, 1995年

中小企業国際化の新たな試みと人材ニーズ　　　　　　　　　　　　　　　
『JILリサーチ （No.24）』 日本労働研究機構, 1995年

Labor Markets of Japanese-Descended Workers and Foreign Trainees in Japan　　　　　　　　　　　　　　　
『Asian and Pacific Migration Journal. 1995, vol.4, no.2-3』, 1995年

ブラジルとDekasegui者の理想と現実　　　　　　　　　　　　　　　
『JILリサーチ （No.16）』 日本労働研究機構, 1994年

高度な技術・知識・経験を持つ非正規社員の活用　　　　　　　　　　　　　　　
『高齢化時代に適合した人事管理モデルに関する調査研究報告書』 財団法人高年齢者雇用開発協会, 1994年

テクノポリスと地域産業の構造調整　　　　　　　　　　　　　　　
『地域労働市場の構造と外国人労働者雇用』 財団法人雇用開発センター, 1994年

中小企業と外国人労働者　　　　　　　　　　　　　　　
『エンプロイ （平成6年6月号）』 財団法人雇用情報センター, 1994年

グローバル化と地域工業振興策のビジョン　　　　　　　　　　　　　　　
『JILリサーチ （No.14）』 日本労働研究機構, 1993年

外国人労働者の派遣事業に関する事例研究　　　　　　　　　　　　　　　
『経済研究 （第44巻3号）』 一橋大学経済研究所, 1993年

工業地域における企業の外国人雇用の現状と諸問題　　　　　　　　　　　　　　　
『地域産業の雇用開発戦略』 依光正哲・佐野哲共著 新評論 所収 （第4章）, 1992年

中小工場における工場経営と外国人労働者雇用の実態　　　　　　　　　　　　　　　
『外国人労働者の雇用・就労実態及び生活意識』 財団法人雇用開発センター, 1991年

中小企業における高年齢者雇用開発の現状と課題　　　　　　　　　　　　　　　
『外的要因等による地域労働市場の急激な変化と高年齢者雇用問題に関する調査研究報告書』 財団法人高年齢者雇用開発協会, 1990年

仕事の社会学　　　　　　　　　　　　　　　
有斐閣, 2004年, 査読無し

国際化する日本の労働市場　　　　　　　　　　　　　　　
東洋経済新報社, 2003年, 査読無し

国際化のなかの移民政策の課題　　　　　　　　　　　　　　　
明石書店, 2002年, 査読無し

アジア経済圏と国際分業の進展　　　　　　　　　　　　　　　
ミネルヴァ書房, 1999年, 査読無し

ホワイトカラー職業紹介の規制緩和　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構（調査研究報告書No.127）, 1999年, 査読無し

労働の国際化（リーディングス日本の労働⑨）　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構, 1997年, 査読無し

ワーカーの国際還流　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構, 1996年, 査読無し

日系人労働者の需給システムと就労経験　　　　　　　　　　　　　　　
日本労働研究機構（調査研究報告書No.66）, 1995年, 査読無し

ホスピタリティとフィランソロピー　　　　　　　　　　　　　　　
税務経理協会, 1994年, 査読無し

外国人雇用管理の最前線　　　　　　　　　　　　　　　
日刊労働通信社, 1993年, 査読無し

地域産業の雇用開発戦略　　　　　　　　　　　　　　　
新評論, 1992年, 査読無し